看護師にもおすすめ【認知症ケア専門士の資格】

看護師にもおすすめ【認知症ケア専門士の資格】

認知症ケア専門士と聞くと介護系の資格というイメージがあると思います。そんな中この認知症ケア専門士という資格を取得している看護師が約8000名もいることをご存じでしょうか。この数は資格取得者の全体の約1/4相当です。

現代では高齢者が増え、認知症と診断される人は増加傾向で、この先もその傾向は変わらないと予想されています。認知症ケア専門士は介護現場だけでなく、認知症ケアに携わる看護師にも必要な資格と言えるでしょう。

本記事では看護師が取得できる認知症ケアの資格について解説します。

認知症ケア専門士とは?

看護師の女性

認知症ケア専門士は、日本認知症学会が主催する民間資格で、認知症ケアに対する優れた学識と高度な技能、および倫理観を備えた専門技術士とされています。認知症患者に携わる看護師なども取得を目指すなど、医療と介護の両方の現場で有効な資格です。

高齢化社会が進み認知症高齢者が増える中で、専門的な知識と経験から得た活かせる技術を駆使して、認知症の本人と家族や周囲を含めたサポートを行うことができる存在としてこれからの活躍が期待できる役割を担っています。

看護師が取得できる認知症ケア専門士以外の認知症ケアの資格

看護師には、認知症ケアに関わる認定看護師や専門看護師という看護系の資格があります

認知症看護認定看護師
認知症の療養環境の調整やケア体制の構築、行動・心理症状の緩和や予防を行う役割を担います。
老人看護専門看護師
高齢者が入院や入所した際の生活の質の向上、認知症や嚥下障害などの健康問題などを支えるために高度な看護の提供する役割があります。

看護師が認知症ケア専門士を取得

看護師・白バック

受験資格は、過去10年間のうち認知症ケアに関する施設などで認知症ケアの業務経験が3年以上あることとなっています。そのため、日頃から認知症の患者や利用者と関わることのある看護師であれば、クリアできる条件です。

看護師が認知症ケア専門士を取得するメリット

看護師が認知症ケア専門士を取得することには多くのメリットがあります。その中からいくつかをご紹介します。

資格取得しやすい

先ほど紹介した看護師が取得できる認定看護師や専門看護師の資格は、教育機関や大学院である一定期間の通学が必要となります。教育機関に半年間の通学、老人看護専門看護師の場合は大学院に2年間の通学をしなければ受験ができません。そのため勤務先での勤務調整や休職が必要になる場合も考えられます。そうなると勤務の問題だけではなく、通学費用・休職中の生活費など経済的な問題も発生します。

勤務経験だけで受験可能な認知症ケア専門士は資格取得しやすいという魅力があります。

認知症ケアの専門的知識に基づくケアの質の向上

受験資格である3年という経験と試験に合格するための専門知識の習得で、認知症患者へのケアの質が向上するというメリットがあります。これまでよりも認知症患者を主体的に考え、理解しながらケアを行えるようになることは、患者本人や家族との信頼関係の構築にも役立つこととなります。

専門的知識を持つスペシャリスト

資格取得は、第三者から認められたということでもあります。職場で認知症患者への対応で不安やわからないことを抱えている看護師フォローをすることが可能になったり、相談相手となることもでき、スペシャリストとして存在感が増す可能性もあります。

看護師と認知症ケア専門士のダブル資格

両方

医療の現場で働いていると、認知症の患者に上手く治療や検査を受けてもらえないという経験をする看護師も多いはず。なかなか協力を得られずに医療を提供できない時に、認知症家の知識があれば、そのような課題を解決できるかもしれません。

また医療機関ではなく介護施設などで勤務する場合にも、認知症ケアの知識があれば介護施設の種類を問わず働くことも可能です。

認知症ケアの知識・看護師としての知識も活かせ、さらなるスペシャリストとなることもできます。

まとめ

看護師が認知症のケアの資格である認知症ケア専門士の資格取得をする場合についてご紹介しました。介護系の資格だと思われがちですが約8000名もの看護師が取得しているという事実があります。

看護師には認定看護師や専門看護師の資格もありますが、取得しやすさや活用のしやすさを考えると魅力のある資格です。高齢者が増え、認知症と診断される人が増える傾向がある中で、看護師が医療機関だけでなく、介護施設でダブルの資格を有効活用することは将来的に大きな役割を担うことになってくるのだろうと考えられます。看護師と介護福祉士が協力し介護を支えていくことが、きっとこれまで以上に重要なことになるでしょう。

(Posted by はるいく)

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※掲載情報につきましては、 2020年04月19日公開時点のものです。 施設情報・制度・資格などにつきましては、改定などにより最新のものでない可能性があります。必ず各機関や団体、各施設などにご確認ください。