認知症でも入居できるオススメ介護施設3選

認知症でも入居できるオススメ介護施設3選

認知症と診断された高齢者が、介護施設へ入居するのが難しいのが現状です。他の入居高齢者との関係性や認知症の症状にあった介護サービスの提供が難しいこと、身体的に元気な場合には介護度も低く利用できる介護サービスに限りがあるということも考えられます。

しかし認知症と診断される高齢者のための施設も存在します。今回は、認知症高齢者の入居が可能な施設についてご紹介します。

認知症高齢者が入居できる介護施設とは?

医師と相談する高齢者

施設の居室の作りによる問題で認知症の人の入居を拒否されることもあります。個室やユニット型の個室となっているのか、多床型となっているのかによっても異なり、多床型の場合は認知症の人を入居させたことによる他の入居者さんへの影響を考慮し、入居を断る施設があるのも事実です。

認知症に対応した介護施設が増えている

話し合う女性

認知症の高齢者であっても、ある程度のことは自分自身でできる人も多いです。また生活に必要な力を衰えさせないためにも、できることは自分でしてもらおうというのが、ユニット型などを採用しているグループホームなどの特徴でもあります。

またユニット型を採用している特別養護老人ホームも入居可能なところもあります。ただ特別養護老人ホームへの入居の順番待ちが多いので、ある程度健康で介護度の低い高齢者であれば、グループホームの方が入居の順番待ちも少なく、短い期間で入居できる可能性が高いです。

認知症の高齢者の介護施設での課題

話し合う医師たち

認知症の人が普通に暮らして、他者からは症状がわかりづらいことも多いです。そのような高齢者が共同生活を行うと、トラブルになることも考えられます。

そのため、職員が常駐していない施設では入居に難色を示す場合もあります。ただ昼夜逆転や徘徊など、認知症の症状として多く見られる行動に対応できる看護師や介護士が常駐している有料老人ホームや特別養護老人ホームなどであれば入居可能な施設もあります。

認知症高齢者同士の共同生活が可能な施設

高齢者に話す男性

認知症であると入居の受け入れが難しいように思われるかもしれませんが、多くの利用者が認知症であるという施設も存在します。数人の共同生活を送り、できることはなるべく自分で行いながら認知症の症状進行を少しでも遅らせることを期待した施設です。

グループホーム

5人から9人を1つのグループとして少人数で共同生活を行い、必要な部分の支援として認知症ケアの専門職員が補助をする施設。なるべく家庭的な環境での共同生活を目的としているので、畳のスペースなど高齢者に配慮した施設となっています。

看護師が常駐しているわけではないので、医療的な部分は施設によって対応が異なるので注意が必要です。

小規模多機能型居宅介護

小規模多機能型居宅介護とは、デイサービスや訪問介護、ショートステイと言った異なるサービスを1つの施設で利用できる、地域密着型の介護サービスになります。さまざまな理由で短期間だけ入居したい場合にはショートステイというサービスを利用することが可能です。認知症高齢者も利用可能なので、短期間利用したい場合などには便利な介護サービスとなっています。

特別養護老人ホーム

認知症だからということではなく、基本的に要介護度が3以上の人を対象とした施設となっています。特別養護老人ホームの場合には、介護士のほかに看護師も配置されているので、身体介護が必要になった場合にでも医療的な支援がある程度受けられるのは安心できる部分です。

認知症の高齢者が介護施設に入居する効果

認知症の高齢者がグループホームなどに入居すると、認知症ケアの専門職員の支援を受けられ、症状の進行を遅らせることが期待できます。

また認知症高齢者の介護は、家族にとって負担が大きい部分があります。入居することで家族の介護による負担を軽減できるため、グループホームなどではなくともショートステイを利用するというのもおすすめです。

まとめ

認知症高齢者が利用できる介護施設についてご紹介しました。認知症高齢者に対応した施設にはどのような施設があるのか、認知症高齢者にはどのような対応が必要なのかについて解説してきました。超高齢化社会を迎えている日本では、認知症というものに対してもしっかりと向き合っていく必要があります。

グループホームや小規模多機能居宅介護などは、地域密着型の介護サービスとしての位置づけもあり、症状の進行を防ぐ観点からも住み慣れた場所で介護サービスが受けられれば、家族も認知症高齢者である本人も安心感が大きいはずです。

(Posted by はるいく)

この記事が気に入ったら
いいね ! しよう

Twitter で
※掲載情報につきましては、 2020年03月14日公開時点のものです。 施設情報・制度・資格などにつきましては、改定などにより最新のものでない可能性があります。必ず各機関や団体、各施設などにご確認ください。